日産婦医会報（平成20年05月）産科医師不足医学生たちは今
横浜市大医学部、滋賀医大の学生調査より医療対策・有床診療所検討委員会委員長 小関 聡
はじめに
医師不足、とりわけ産科医不足が声高に叫ばれる中、医学生たちが無関心でいるはずがない。横浜市大医学部、滋賀医大の学生が、調査を行ったので紹介する。
横浜市立大学医学部
平成１９年１１月の医学祭でシンポジウムに先立ち、卒業後 の志望動向、産婦人科医療の現状に対する認識などを医学部１〜６年の３６１人を対象にアンケート調査を行った（学内の回答者は３０７人で回答率は８５％）。アンケートは他大学にも呼びかけ、４年生１２人と５年生１人が含まれる。
調査の時点までに、産婦人科医になろうと一度は考えた ことがあると答えた学生は、１年２０％、２年１７％、３年２５％、 ４年３７％、５年３２％、６年４７％で、２年生以後学年が上がるにつれて増加する傾向が見られた。しかし、現在も産婦人科を志望し続けているかとなると、第３志望まで含めても、１年１５％、２年５％、３年１３％、４年１５％、５年１８％、 ６年２３％であった。さらに第１志望で見ると、１年５．６％ ３人、２年０％、３年５．０％３人、４年３．６％２人、５年７．５％ ３人、６年６．４％３人で４年以上は全員女性だった。一度は希望しながらも途中で変更する理由としては、他科への興味が強まった、勤務がハードで身がもたない、訴訟リスクが高い、が挙げられた。
福島事件を知っているかの問いに対しては、１年５９％、 ２年５２％、３年６９％、４年９４％、５年７６％、６年８６％であった。４年生は医学教育の授業で取り上げられたため、高い数字を示した。また福島事件に対する感想は、５年、６年で「冗談じゃない」という回答が「嫌だけど仕方がない」 を上回ったが４年以下では逆転しており、臨床実習に入ったことで訴訟をより意識するようになることが示された。
マスコミが用いる「たらい回し」については、医師不足の影響、訴訟への恐怖が生み出した状況で、受け入れ拒否をした病院だけが悪いという報道はおかしいとする意見、 やむなく断っているのを拒否と表現するのはおかしい、健診を受けなかった側にも問題はあるとする声もあった。 医師不足の実感は１〜４年では２５％が、５・６年では７８％ がありと答えた。その理由として１〜４年では「待ち時間が長かった」など患者側からの視点が、５・６年では「実習 中医師の多忙さを見て」といった医療側の見方が多かった。
（％）
１年 ２年 ３年 ４年 ５年 ６年 産婦人科医になろうと一度は考えた ことがある 20 17 25 37 32 47 現在も産婦人科を志望し続けているか（含・第三志望まで） 15 5 13 15 18 23 現在も産婦人科を志望し続けているか（第一志望） 5.6 0 5.0 3.6 7.5 6.4 福島事件を知っているか 59 52 69 94 76 86 滋賀医科大学
「滋賀県の産科医療に対する意識調査」として、医学生、 研修医、産科医、県民を対象に、横浜市大生とは異なる視点で分析した。ここでは医学生の部分を中心に取り上げる。
対象は、１〜６年５９８人で回答数３９４人（回答率６６％）であった。将来の進路として産科医に是非なりたい・なってもよいが１８％、できればなりたくない・絶対なりたくない が５４％であった。これは学年に関わらず大きな変化はなかった。研修医になると、なりたい１１％、なりたくない８２％ と大きく変化したが、回答率が１年目５０％、２年目３２％と低くなっている。なりたい理由（複数回答）は、やりがい がある６０％、興味がある５５％、女性に向いている、使命感 と続く。なりたくない理由としては、興味がない５６％、激務と訴訟リスク４７％、報道をみてが２０％であり、安月給は５％であった。まとめ
本稿執筆中の３月１５日、日産婦学会神奈川地方部会が開催され、横浜市大生が話題提供という形で調査結果を発表した。内容は昨年の医学祭と同じものであったが、その発表ぶりや質問の受け答えは堂々たるものであった。一方、 滋賀医大生の調査結果も地元の新聞に取り上げられたとのことで、かなり熱心に取り組んでいるとうかがわれる。
産婦人科を専攻しやすい環境作りのために、給与体系の改善や無過失補償制度の整備など様々な策が練られているが、医学生の側としては、学生自身が問題意識を高く持ってこのように産婦人科の実情と将来を考えることが重要と思 われる。調査に携わった数人の横浜市大生らに聞いたところ、この取り組みを行う前は将来の選択肢として産婦人科 もあるかなという程度であったものが、はっきりと決めましたと答えた。一人でも多くの学生が、産科医不足問題に関して、我々と意識を共有し、一緒に模索していくことが、 問題解決の第一歩になるのではないかと感じさせられた。