厚生労働省が電子媒体を用いた各種報告書の作成を許可したことに伴い、産婦人科において現在使用されている報告書類について、具体的な検討が必要と考えられた。そこで、中央情報室としては昨年度までに、電子媒体を用いた人工妊娠中絶実施報告書に関して、システムをどのように構築してゆくかを現状に基づき検討し、XMLと呼ばれる、世界標準の文書交換規約を用いた具体的なモデルの作成を行った。今年度においてはこれに基づき、さらにユーザーインターフェィスの向上をめざし、より使い易い形の実用的なモデルの開発に着手した。
学術研修部での研修ノートのCD-ROM版作成にあたって協力を行った。最近は、記録媒体としてDVD（Digital Video Disc, Digital Versatile Disc）の台頭が目覚ましい。DVDの特徴としては、1） 2時間を超えるハイクオリィティデジタルビデオ、2）メニューと簡易的な対話機能を持つことができる、3） 瞬間巻き戻しと早送りや瞬間サーチも可能、4）永続性 、5）磁場に影響されず耐熱である点が評価されている。本委員会においても今年度、DVD作成のための機材を整え試作を行った。音声入力システムは、諸会議の議事録に関して、音声入力システムを導入して速やかに処理できるような仕組みを構築できるよう検討を行ったが、アプリケーションソフトの性能向上が進まず、速やかな処理が行えていない。今年度から、諸会議の様子をICレコーダで記録・保存することとした。今後、性能の上がったアプリケーションソフトが市場に出回るのを期待する。
本会事務局や各支部の能率化を図ることによって、本会事業をよりスムースに運営できるようにしてきた。(1) 本会事務局内のイントラネットの有効利用
各部署で蓄積しているデータをサーバーに共有し活用できる形とし、各部署間の有機的な連携を図る基礎ができた。そのために、サーバー内にこれらのデータを管理できるようなスペースを設け、各人が有効利用できるように図ると同時に古くなった機器の更新を一部行った。スムースな運用を図ってきたが、さらに勧めてゆく必要がある。
(2) 各種アンケート調査についての検討
各部で行われているアンケートの集計は、事務局内での処理作業を行うよう検討した。作業を円滑に進めるために、アンケート作成の段階から各部と協力してゆく必要がある。
(3) 各支部における現状調査
今年度も引き続き調査を行い、通信可能な支部とのネットワークを構築することを検討した。平成13年度の調べでは、ほとんどの支部で電子メールを利用することが可能であることがわかった。しかし、電子メールの所有者が支部事務局、医師会、支部役員など統一がとれていなかった。そこで、本部より支部にメールアドレスを配付することとした。 【調査結果】
(4) 事務所移転による運営の能率化
平成13年10月に事務所を移転した。移転先はフリーアクセスフロアを採用し、配線に気づかった。すでにパソコンは事務局員一人に一台設置されているが、プリンターの設置場所は事務局員の動線を考え配置した。
デジタルコピー機の採用により、会議の資料作りなどがスムースに行われるようになった。また、従来はスライドによるプレゼンテーションが主流であったが、今後はコンピュータの出力画面を直接液晶プロジェクターにより表示する手法が主流になると考えられる。本委員会として新事務所会議室に液晶プロジェクター装置が準備されることが適切であると考え、候補機種のデモンストレーション結果から機種の推奨を行った。