〔本年度新規事業は斜字〕

　

［３］学術研修部

　近年の著しい医学の進歩に加えて、分娩数の減少や医事紛争の多発など、産婦人科医療にも変革が迫られている。研修のあり方もこの変革に即応したものでなければならない。研修には最新の医療情報を取り入れることが必要であるが、同時に、研修は実地医療に役立つものでなければならない。
　学術研修部としては産婦人科を女性のライフサイクルすべてに関与する「女性科」として位置づけ、在宅医療や他科との境界領域の医療、今後増加する高齢者の医療など、医療内容の幅を拡げることを目指している。一方、医事紛争が多い分娩管理や妊娠管理に関する研修も重要である。
　このような状況に鑑み、平成12年度の研修テーマとして、産科関連では平成11年度から始まっている「妊婦・胎児管理シリーズ」として昨年の「母体救急疾患−こんな時どうする−」に引き続き「妊娠中毒症」を、婦人科関連では平成８年から続いている「女性のライフケアシリーズ」として昨年の「高齢女性のケア」に引き続き「女性の美容医学−いつまでも美しく−」を取り上げる。
　平成13年度研修テーマは、「妊婦・胎児管理」シリーズとして「新生児のプライマリケア」を、また「女性のライフケア」シリーズは「不妊症のケア」を取り上げることとした。
　さらに、即時性を重視したテーマを委員会で選定して研修ニュースの発行を適宜行う。また、昨年度は効果的な研修を行うために会員研修資料のビジュアル化をめざし検討・協議してきたが、今年度も研修ニュースや研修ノートなど刊行物の日母ホームページ掲載や保存を目的としてCD-ROM化するなど可能な限りデジタル化を企画し、21世紀に向けて効果的な会員研修方法、研修スタイルについて模索・検討を重ねながら、以下の事業を行う。

　

１．研修資料の作成
（１）平成12年度研修テーマ

平成12年度の研修テーマについて、研修ノート、研修用スライドを作成し、研修ノートは全会員に、研修用スライドとCD-ROMは本部で保管する。
〈平成12年度研修テーマおよび研修ノート執筆担当者〉

　１）妊娠中毒症（研修ノートNo.64）

執筆者：分担執筆（21名）

　２）女性の美容医学（研修ノートNo.65）

執筆者：分担執筆（7名）

（２）平成13年度研修テーマ

昨年度選定された平成13年度の研修テーマについて、研修ノート、スライド、CD-ROM作成の準備を行う。
〈平成13年度研修テーマおよび研修ノート執筆担当者〉

　１）妊婦・胎児管理シリーズ「新生児のプライマリケア」（No.66）

執筆者：未定

　２）女性のライフケアシリーズ「不妊症のケア」（No.67）

執筆者：未定

２．平成14年度研修テーマの選定

生涯研修の要である平成14年度の研修目標を定めて、それに沿ったテーマを選定する。

３．生涯研修機会の充実に関する検討

研修の内容、会員のニーズ、研修の利便性（参加や研修のしやすさ）を生涯研修における３要素と意義づけ、たえず念頭において検討を重ねている。昨年度と同様に、今年度も「研修スタイル」に焦点をあてて新たなる研修方策として会員研修テーマのビジュアル化、また資料のデジタル化を検討する。

４．生涯教育のための資料作成とその協力

日母産婦人科大会や生涯研修会などのビデオ等の研修資料作成に企画・協力し、会員の効率的な生涯研修に資する。

５．日本産科婦人科学会との連絡・協調

「日本産科婦人科学会・日母生涯研修連絡協議会」内に設置されている両会の生涯研修担当者からなるワーキンググループの場を活用し、調和のとれた生涯研修のあり方に関する総合的・実際的な協議を行い、日本産科婦人科学会と日母との協調した研修体制の整備に努める。

６．学術研修情報の提供
（１）「研修ニュース」の発刊

昨今の医療状況を鑑みるに、医事紛争に関わる問題などに対し、早急に対応しなければならないことが多い。研修ノートでは“up-to-date”な問題には即応しきれないため、本年度も「研修ニュース」を適宜継続発行する。

（２）日母医報「学術」欄への対応

会員への有益かつ系統的な学術研修情報の提供を図る観点から、当部にて企画・検討した学術研修情報を、広報部はじめ関連各部の協力を得て、日母医報「学術」欄に掲載する。

７．刊行物のデジタル化

学術研修部の刊行物としては研修ノート、研修ニュース、日母医報学術欄などがあるが、従来は印刷物として保管されるのみであったが、昨年度より、将来を見据えてこれらをデジタル化し保存している。本年度も、研修ノート、研修ニュースのデジタル化保存を継続する。さらに、中央情報室の協力を得ながら、日母ホームページへの掲載、会員への配布やその方法についても検討していく。

８．日母新入会員の研修強化のために

日母新入会員の研修強化のために新入会員には、過去１年間の研修ノート、研修ニュースを譲与することを提案する。本件は日母刊行物について日母全体で検討することであり、総務部と具体的方策について検討し、できるだけ速やかに実行に移す。

９．委員会

上記事業を達成するため、引き続き研修委員会を存置する。

　

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