2.新生児聴覚スクリーニングから確定診断、早期支援のながれ
新生児聴覚スクリーニングは障害を早く発見し、早期に援助することを目的に行うものであり、スクリーニング検査の結果が「要再検(refer)」の場合には、早期に精密検査を実施して確定診断を行い、支援をおこなう体制が必須である。日本耳鼻咽喉科学会は新生児聴覚スクリーニング後の精密診断機関を選定しており、全国190か所の精密診断機関リストが同学会のhomepageに公開されている(http://www.jibika.or.jp/sinseiji/list_main.html)。
「要再検」のまま放置されたり、確定診断の時期が遅れ、早期支援の機会が失なわれないように関係者が連携して、聴覚検査で発見された聴覚障害、およびその疑いがある児が生後6か月までには難聴幼児通園施設における早期療育や聾学校幼稚部等の早期からの教育的対応が受けられるような体制づくりが望ましい。
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