〔青色は新規事業〕
近年、少子高齢化など社会構造の変化や医療の急速な進歩に伴い産婦人科領域の医療内容も大きな変貌を遂げつつある。分娩数の減少とそれぞれの妊娠における母児ケアーの高度化、高齢女性に対するQOLを考えた医療需要の増加、クラミジアをはじめとした性感染症の蔓延と性教育への関わり、生殖補助医療の発展と生命倫理に対する専門家としての関与、内視鏡下手術等新しい医療技術の進歩、等々である。他方、産婦人科医療に対する社会の意識にも変化がみられ、より高度でより質の高い医療が求められるようになってきた。患者が医療情報を分析・評価し、質の高い医療機関を選択することや、セカンドオピニオンを求めることが当然のこととされる時代が到来した。この、患者の医療に対する期待水準の高まりは、医事紛争の増加に繋がり、社会問題にも発展しつつある。
このような状況に鑑み、日本産婦人科医会学術研修部は、会員の知識の向上や技術の修得に役立つ生きた情報を提供する必要がある。実地医療のminimum
requirementを提示するとともに、最新医療にも遅れをとらない質の高い医療情報も併せて提供していきたい。
平成16
年度の研修テーマとしては、一般会員のニーズを考え、一昨年度から始まっている「感染症シリーズ」として「婦人科における二次感染とリスクマネージメント」、および新たに「婦人科外来診療シリーズ」として「不正性器出血」を取り上げた。さらに、即時性を重視したテーマを委員会で選定して研修ニュースの発行を適宜行う。また、21世紀の研修スタイルの取り組みとして行っている動画を含んだ画像情報と研修ノートの概要をマニュアル化したものを収録したCD-ROMを作成し、研修ノートと共に全会員に配布する。さらに、可能な限りデジタル化を図り、21世紀の効果的な会員研修方法、研修スタイルについても検討を進める。
平成16年度は以下の事業を行う。
１．研修資料の作成
- (1) 平成 16年度研修テーマ
- 平成16年度の研修テーマ（下記・〜・）について、研修ノート、CD-ROMを作成する。研修ノートと共にCD-ROMを全会員に配布する。保存用CD-ROMは本部で保管する。 ・婦人科における二次感染とリスクマネージメント（研修ノートNo.72） 執筆者：分担執筆 ・不正性器出血（研修ノートNo.73） 執筆者：分担執筆
- (2) 平成17年度研修テーマ
-
昨年度選定された平成17年度の研修テーマ（下記a〜b）について、研修ノート、CD-ROM作成の準備を行う。
a 「産科外来」シリーズ「超音波診断」（No.74） 執筆者：未定
b 「婦人科外来診療」シリーズ「痛みの診断と治療」（No.75） 執筆者：未定
２．平成18年度研修テーマの選定
生涯研修の要である平成18年度の研修目標を定めて、それに沿ったテーマを選定する。
３．生涯研修機会の充実に関する検討
研修の内容、会員のニーズ、研修の利便性（参加や研修のしやすさ）を生涯研修における３要素と意義づけ、それを念頭において検討を重ねたい。昨年度と同様に、今年度も「研修スタイル」に焦点をあてて新たなる研修方策として会員研修テーマのビジュアル化、また資料のデジタル化を行う。
４．生涯教育のための資料作成とその協力
日本産婦人科医会学術集会や生涯研修会等のビデオ等の研修資料作成・企画に協力し、会員の効率的な生涯研修に資する。
５．日本産科婦人科学会との連絡・協調
「日産婦学会・医会ワーキンググループ」内に設置されている両会の生涯研修担当者からなるワーキンググループの場を活用し、調和のとれた生涯研修のあり方に関する総合的・実際的な協議を行い、学会と協調した研修体制の整備に努める。
６．学術研修情報の提供
- (1) 「研修ニュース」の発刊
- 昨今の医療状況を鑑みるに、医事紛争に関わる問題などに対し早急に対応しなければならないことが多い。研修ノートでは“up-to-date”な問題には即応しきれないため、本年度も「研修ニュース」を適宜継続発行する。
- (2) 日産婦医会報「学術」欄への対応
- 会員へ時宜を得た新しい学術情報の提供を図る観点から、当部にて企画・検討した学術研修情報を、広報部はじめ関連各部の協力を得て、日産婦医会報「学術」欄に掲載する。
- (3) 「小冊子」の監修・委託・発行
- 日常の診療現場で役立つよう、患者向けに研修ノートを手直しした小冊子の監修を行うとともに、委託、発刊する。
７．刊行物のデジタル化
学術研修部の刊行物としては研修ノート、研修ニュース、日産婦医会報学術欄等があるが、将来を見据えてこれらをデジタル化し保存している。本年度も、研修ノート、研修ニュースのデジタル化保存を継続する。さらに、情報システム部の協力を得ながら、日本産婦人科医会ホームページへの掲載、会員への配布やその方法についても検討していく。
８．委員会 上記事業を達成するため、研修委員会を存置する。
